まだ31日の海外市場は残しますが、概ね今年０７年の相場も終了と成りました。そして、今年１年間の我がポートフォリオの騰落状況は如何だったかと言うと、結果は+2.36%の僅かなプラス。（目標の+10%には遠く及ばず..。）まぁ、今年は日経平均が-11.1%だったことを考えれば、プラスなだけでも良しとしなければいけないのかもしれません。
今年の投資成績をマクロに見ると、日本株で被った損失を、海外（特にBRICs）で補填した格好です。8月・11月と、世界同時株安が来る度に、日本株式を処分して新興国株に切り替えていったことが、戻りの遅かった日本株式から受けるダメージを軽減することに繋がりました。特に、8月の急落時に中国Ｈ株に大きくシフトしたことが、結果的に投資成績を大幅に改善してくれています。
以下、主な投資セクタについての覚書。
■日本株式
全体的に、３月頃まではそこそこの成績でしたが、その後、急速に成績が悪化して行きました。長期投資銘柄として保有する、任天堂＆東芝のツートップの功績に救われた１年と言って良い状況です。逆に、最も酷かったのが、ジャストシステム。実際問題として売り場はあるにはあったのですが、結局塩漬けにして保有し続けることにしました。（まだxfyに賭けてみたい。）
バリュー投資については、前半こそ機能しましたが、８月以降はボロボロでした。PERもPBRの様なバリューファクターが全く機能しない展開で、正にバリュー銘柄が総受難の状況。結局、かなりの銘柄を処分し、その資金を海外投資（特に中国）に振り向けて乗り切りました。
同様に1306（TOPIX連動ETF）を用いたシステム運用も、結局１年実施した後、運用停止。前半の成績はマズマズでしたが、後半が悪化。それでも、トータルではTOPIXを上回っていたのですが、所詮はマイナスと言うことと、最大ドローダウンがバックテストを大幅に上回ってきたことから、運用に危険を孕むと判断して運用中止。
最後に、今年から始めた試みがミニ株を用いたバスケット運用。「好配当銘柄バスケット」「１Ｑ好決算銘柄バスケット」「貸金業銘柄バスケット」の３本を組成し、現在も継続保有中。只、成績は日経平均同様、芳しくありません。..とは言え、「好配当銘柄バスケット」「１Ｑ好決算銘柄バスケット」の２本は日経平均＆TOPIXの両指標に概ね連動し、トントン若しくは僅かに上回るリターンですので、インデックスファンドの代わりとしては十分利用できています。
一方、「貸金業銘柄バスケット」については、現在も大幅な含み損を抱えている状況。只、このバスケットは9月末に大底を打った気配があるので、ここからは買い向かうのが面白いかも。
■外国株式
基本的に新興国株でプラスを出した１年。前半は、シンガポール・マレーシアと言ったASEAN関連ファンドで利益を出し、後半は中国株で利益を出しました。また、所謂BRICsファンドの類は、只管ホールドし続けて、結構なリターンを稼いでいます。
一方、サブプライム問題の震源である米国株に関してはベアファンドを購入して対処。売り時が難しく、利益を減らしましたが、それでも若干のプラスは残せました。
■外貨・外債
サブプライムローン問題が債券市場の暴落を誘い、サブプライムローンとは無関係の債券まで売られる状況。一方、為替に関してはDBVのスイングトレードで、一定のリターンを獲得。結局、トータルでは-1%の微減と言う結果でした。
■コモディティ
振り返ってみると、なかなか好調だった１年。年初に仕込んだ原油・金・食料の各ファンドが順調に上昇。この内、原油のみ+20%台の利益で利益確定済み。一方、金と食料についてはホールド継続中で、含み益は+20%を越えている。唯一、10月以降に仕込みを開始した天然ガスが、現在含み損の状況。
また、国内で長期保有しているファンド「エネルギー・食料関連ファンド」も順調にリターンを出してくれている。
■不動産
J-REITは好調から不調へ急降下するジェットコースター相場。「森ヒルズリート」「ビ・ライフ」と言った個別銘柄では+40%弱の大きな利益を確定。逆に、利益確定をせず、現在も保有し続けているJ-REITインデックスファンドの騰落率は±0%で、一時期あった利益を全て飛ばしてしまっています。
一方、海外REITに関しては見せ場の無いままサブプライムローン問題に取り込まれ、撤退。
■現代アート
今年から始めた新たな投資アイテム。..とは言え、基本的には趣味的な要素が強く他の投資対象とはちょっと違う代物。１年越しの注文作品を10月に入手した後、12月にも、別の作家の小品を一点購入（正確にはまだ支払ってないので予約状態）し、現在２作品を保有。尚、資産評価は購入価格のままとして計算することにした。
■ポートフォリオ
最後に、07年最終のポートフォリオの構成を示します。日本株式が約20%に対して外国株式の割合が約30%となっており、年初に立てた計画以上に、日本株式→外国株式へのシフトが進む結果となった。
